2018年7月25日水曜日

エネルギー関連投資の動向

先週、IEAが世界のエネルギー関連投資についてのレポートを出していました。

色々興味深いデータが載っていますが、2017年の投資状況の概要を表すものとして以下のグラフを載せておきます。


2017年はOil and Gasへの投資が2016年と比較すると増えていますが、電力関連投資の方が総額は上回っており、特にNetworks(スマートグリッド関連投資)は投資の勢いが衰えていません。

2018年7月24日火曜日

Google Project Sunroof

先日の記事では、電気自動車インフラの導入可能量をシミュレーションできるサイトを紹介しました。本日は、太陽光発電の導入可能量をシミュレーションできるサイトの一つ、Google Project Sunroofをご紹介します。

こちらで Zipcodeや市の名前を入れると、どのくらいの太陽光発電の導入が可能か、がシミュレーションできます。

例えばアップル本社のあるクパチーノ市であれば、97%の建物に太陽光発電が導入可能で、既に1100以上の太陽光パネルが導入されているとのことです。


導入されている太陽光パネル数の計算には、machine learning技術が使われています。 衛星写真のデータを使ってトレーニングし、太陽光パネルを検出しています。

類似するサイトやサービスは他にも多くありますが、今回は代表的なものとしてこちらを取り上げました。

2018年7月13日金曜日

電気自動車充電ステーションの配置計画シミュレーション

ENELが今年2月に出したレポートでは、オハイオ州のコロンバス都市圏を対象に、同エリアでの効果的な充電インフラ設置について分析しています。

シミュレーションの結果導かれた電気自動車の充電プロファイルは下図の通りで、
以下のように纏められています。

  • 充電の大半は家で、16時〜24時の間に行われる。
  • プラグインハイブリッド車(PHEV)の職場充電のピークは8時頃
  • 走行距離の長い電気自動車には、職場充電は不要
  • 公共のレベル2充電器は、PHEVによって日中、コンスタントに使われる(PHEVオーナーは、電気での走行を最大限にしようとする、という仮定のため)
  • DCFC(急速充電)への需要はそれほどない(レポートではlocal travelに焦点を当てているため)

レポートではChargepointのリアル充電データとの比較もなされており、現実ではレベル2充電器はそれほど使用されておらず、PHEVオーナーは電気での走行を最大限にしようとするという仮定は必ずしも正しくない、という考察もあります。

結論として、充電インフラを以下のような場所(マップ上の赤い点)に設置するのが良い (上図:Level 2、下図:DC)、と提案しています。



より現実的なものにするにはもう少し色々考慮する必要があると思いますが、このようなベースとなるシミュレーションツールを作成したのはとてもよい成果だと思います。

なお、DOEのこちらのページでは、このENELの作ったシミュレーションを使って、米国の州や市のそれぞれで、「どのくらいのEVを導入するならどのくらいの充電器が必要か」がシミュレーションができます。

2018年7月12日木曜日

エネルギー✖️AI スタートアップレポート

こんにちは。早いもので今年も7月に入り、1年の後半となりました。弊社では、今年も非常に多くのコンサルティングプロジェクトに携わらせて頂いており、分散型発電、自動車、蓄電池、AI、ブロックチェーンなど、様々なテーマにおいて調査・戦略作りから実際の事業開発支援まで、多岐にわたりお手伝いをさせて頂いております。

告知ですが、現在弊社では、エネルギー分野におけるAI関連スタートアップの動向調査レポートを作成中です。ユースケース別に、製品・サービスを活用できるスタートアップの一覧とケース・スタディを載せる予定です。

かなり実用的な内容のレポートになるかと思います。ご関心のある方はどうぞinfo@eneleap.comまでご連絡ください。

2018年2月12日月曜日

2/22 東京で講演します

2018年2月22日に、技術情報センターにて下記のセミナーを行います。
https://www.tic-co.com/seminar/20180212.html

テーマは「米国エネルギー新ビジネスの最新動向」についてです。政策の最新動向やスタートアップのトレンド・最新動向、さらに米国電力会社の最近の取り組みやカリフォルニア州のプログラム等についてお話しします。ご関心のある方はぜひ、ご参加下さい。

2017年9月1日金曜日

Japanese utilities are actively seeking innovative startups

The retail electricity market was deregulated in Japan in April 2016. Since then, a lot of activities have taken place in the Japanese market.
Prior to deregulation, 10 regional utilities were the sole electricity providers for their areas. But as of Sep 11th 2017, 1013 companies have registered as electricity providers.
According to the Ministry of Economy, Trade and Industry, Tokyo Electric Power Company (TEPCO) lost more than 1.6 million electric customers and Kansai Electric lost more than 600,000 electric customers as of March 2017.  
Under these circumstances, Japanese utilities started to seek new business opportunities. As a part of these efforts, they started to seek innovative startups to collaborate or invest in.
TEPCO is ahead of the field. They formed an internal venture capital arm and have already invested in several companies. In 2016, TEPCO invested in United Wind, a small-scale wind turbine startup, and Via Science, an AI based software company. In 2017, TEPCO also invested in energy storage company Moixa and Conjoule, which developed peer-to-peer energy trading platforms using blockchain.
TEPCO also formed an accelerator called Free Electrons with other 7 utilities. This April, Free Electrons selected 12 energy related startups to support out of 450 applicants. TEPCO also recently held an electricity load forecasting technology contest, which welcomed participation by startups.
Other utilities are also following TEPCO. This April, Chubu Electric announced a collaboration with a Silicon Valley based energy management startup, Bidgely. Osaka Gas opened an office in the Plug & Play Tech Center in Silicon Valley and is looking for opportunities to collaborate with Silicon Valley and other US-based startups. Tokyo Gas and Kyushu Electric formed their own accelerator programs by collaborating with a startup called Creww, an open innovation platform provider in Japan.

Japanese utilities are very active recently and thinking about new business models seriously. It is a sign that the electricity market deregulation started to change the utility mindset. In the future, new technologies may thrive in Japan as the Japanese electricity system transforms.

2017年8月28日月曜日

小型電気自動車を開発するスタートアップ

筆者の住むMountain Viewは、グーグルの本社のある街であり、Waymo(グーグルの子会社)の自動運転車が日常的に街中を走っています。(筆者の家のすぐ近くの交差点で、自動運転車が事故を起こしているのに出くわしたこともあります。)

新しいことを試してみたい人が多く集まる街であることもあり、変わった乗り物に乗った人をたまに見かけます。変わったタイプの自転車に乗っている人もよく見かけますし、変わった小型電気自動車に乗っている人もたまにいます。

今回は、北米で小型電気自動車を開発するスタートアップ企業について紹介したいと思います。

まずは、ZEV社。ZEV社の3輪小型電気自動車T3-1 Microの価格は6,300ドル。

写真:http://www.zelectricvehicle.com/31.html

Arcrimoto社の3輪小型電気自動車は、$12,000ドルと、かなり高め。

写真:https://www.arcimoto.com/vehicle/

それから、カナダのVelmetro社。Velmetro社のVeemoは、自転車として分類され、自動車免許が不要だそうです。ブリティッシュ・コロンビア大学のキャンパスでこの秋から、テスト走行が始まるとのこと。

写真:https://www.velometro.com/veemo/

トヨタ社も、街乗りに最適なのは小型EVであるとしてi-Roadというコンセプトカーを発表しています。

このような小型電気自動車は現在はコアなファンが購入し、利用しているという状況ですが、これから価格が下がってくると利用も増えてくるのでしょうか。比較的場所を取らないので、大学や会社のキャンパス内での利用には向いているように思えます。